投稿日2016年3月31日
再エネ拡大のためのネットワークによる学習プロセス
メニュー
概要
目的
再エネ普及のための人材育成・ネットワーク活用を通じて、市民・地域主体の再エネ普及によって脱炭素・持続可能な地域づくりをめざす。
実施概要
大きく変化し続けている再エネに関する最新動向について学び、実践につなげるために、人・組織のネットワーク化を図る。
全国各地で取り組んでいる「市民・地域共同発電所」に関する動向について共有し、成果と課題・今後の展望等について検討し、さらなる普及に貢献する。
期待効果
その他、特徴的な効果
- 雇用の創出
- 地域の活性化
- ネットワークの強化と最新動向の情報共有
実施内容とポイント
全体を通じたポイント・考え方
再生可能エネルギー普及のためには、普及制度の整備が必要であるが、担い手の育成・ネットワーク化が重要である。
地域のための普及を推進できる人材を育成することで、地域・市民主体の再エネ普及につながる。
ステップ1継続的な調査・研究
実施内容 |
再エネに関する動向は常に把握するための調査・研究を行う。 |
ポイント・考え方 |
再エネに関する動向は常に変化することから、継続的な調査・研究が必要である。
|
ステップ2実行委員会の開催
実施内容 |
実施のための実行委員会を結成し、実行委員会によってフォーラムの内容を検討する。
|
ポイント・考え方 |
中心となる事務局役を担う団体を確定すること、幅広い実行委員が参加することが重要。
|
ステップ3フォーラムの開催
実施内容 |
フォーラムを開催する。
|
ポイント・考え方 |
実行委員会で協議した内容を反映したプログラム構成として、実施する。
|
ステップ4フォローアップ
実施内容 |
実施後も政策・活動状況などのフォローアップを行い、ネットワークを通じて、情報共有・相互学習を継続する。
|
実施主体・協働・推奨される自治体
実施主体
住民・行政参加度
参考事例
関連モジュール